【2025年版】金利が上がる今、住宅ローンは固定と変動、どっちが得？
2025.10.21 Tue
「住宅ローンを組むなら、固定金利と変動金利、どっちを選ぶべき？」
多くの人が一度は迷うこのテーマ。長く続いた低金利時代が終わり、金利上昇の兆しが見える今こそ、選び方次第で総支払額が数百万円変わることもあります。
この記事では、2つの金利タイプの特徴とメリット・デメリットをやさしく比較し、「自分に合う金利の選び方」を解説します。
固定金利と変動金利、どう違う？――“安定派”と“コスパ派”の分かれ道！
固定金利は「安心感」を優先するタイプ！
固定金利は、契約時に決めた金利が一定期間、または完済まで変わらない住宅ローンです。
タイプは主に「固定金利期間選択型（2年・5年・10年など）」と「全期間固定金利型」の2つ。
前者は、一定期間の金利上昇リスクを避けられ、期間終了後は変動金利に切り替わるケースが多いです。
後者は完済まで金利が固定されるため、返済額がずっと変わらず、家計の見通しが立てやすくなります。
2025年9月時点では、全期間固定型で1.5〜3％台、期間選択型で1％前後が主流です。
変動金利は「コスト重視」のタイプ！
変動金利は、市場の動きに合わせて金利が上下するローンです。短期プライムレートを基準に半年ごとに金利が見直され、返済額が変動する可能性があります。
一般的に固定金利より低く、現在は0.5％前後で提供する金融機関もあります。
低金利の恩恵を受けやすい一方で、将来的な金利上昇リスクがある点には注意が必要です。
不動産投資ローンでおすすめの銀行については、下記の過去記事もご参照ください。
固定金利の魅力と落とし穴――安心だけどコストは高め
返済額が安定し、将来設計が立てやすい
固定金利の最大の魅力は、金利が上昇しても返済額が変わらない点です。
毎月の支払いが一定なので、教育費や老後資金など将来の支出を見通しやすく、家計の安定につながります。
特に長期ローンを組む人や、子育て世帯など「先の支出が読みにくい家庭」におすすめです。
また、期間選択型であれば、短期的な金利上昇を避けつつ、金利を抑えられるのもメリット。
たとえば「3年間だけ固定し、共働きになって収入が増えたら見直す」といった柔軟な選択も可能です。
低金利が続くと、結果的に“損”になることも！？
固定金利は安心感がある反面、変動金利より金利が高く設定されています。
金利が上がらなかった場合、総支払額が多くなってしまうことも。
また、金利が下がっても契約時の金利は変わらないため、恩恵を受けにくい点にも注意が必要です。
「借り換え」で有利な条件に変更する方法もありますが、手数料や手続きの手間がかかるため慎重な判断が求められます。
変動金利のメリット・デメリット――低金利の恩恵とリスクの天秤
低金利のうちは圧倒的にお得！
変動金利の最大の魅力は、金利の低さ。
返済額を抑えられるため、家計に余裕が生まれ、貯蓄や繰り上げ返済に回すこともできます。
金利が下がったときは返済額も自動的に減るため、短期で完済を目指す人や、積極的に繰り上げ返済を行う人に向いています。
金利上昇局面ではリスクが拡大
反対に、金利が上昇すれば返済額が増えるリスクもあります。
特に借入額が大きい人や、返済期間が長い人は影響を受けやすく、金利1％の違いでも総支払額が数百万円変わることも。
「5年ルール」「125％ルール」といった安全面はあるものの、元金の減りが遅くなるため、注意が必要です。
長期的なライフプランを立てにくい点もデメリットの一つです。
どっちを選ぶ？ タイプ別・おすすめの金利スタイル診断！
① 家計に余裕があるなら変動金利！
家計に余裕があり、多少の金利上昇にも対応できる人は、変動金利を選ぶことで低金利の恩恵を最大限に受けられます。
浮いた分を貯蓄や投資、繰り上げ返済に回すことで、効率よく返済を進められるでしょう。
② 将来の支出が見えているなら固定金利
教育費や老後資金など、将来の出費があらかじめ見えている人は、返済額を固定できる固定金利が安心です。
金利上昇の影響を受けずに、家計を安定させることができます。
③ 短期返済なら変動・長期返済なら固定
10年以内に完済や繰り上げ返済を予定している人は、短期間でリスクを抑えられる変動金利が向いています。
35年など長期でローンを組む場合は、固定金利でリスクを避けるほうが安全です。
まとめ
結論として、固定金利と変動金利のどちらが“お得”かは人によって異なります。
大切なのは、「どんな暮らしをしたいか」「どのくらいの期間で返済したいか」という自分のライフプラン。
返済の安定を重視するなら固定金利、低コストを狙うなら変動金利――。
まずは自分の家計や将来の計画を整理し、必要であればファイナンシャルプランナーなど専門家に相談してみましょう。
不動産投資の融資戦略については、下記の過去記事もあわせてご参照ください。
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